シングルマザーが家を買うのはアリ？知らないと損する補助金制度なども徹底解説

この記事では、建築士で元ハウスメーカー社員の筆者ぽりんきが、シングルマザーが家を買うメリット・デメリット、使える補助金や減税制度、失敗しないために知っておきたいことについて徹底解説しています。
子どもや自分自身が路頭に迷わないように、事前にしっかり計画を練っておきましょう。

この記事では、以下の研究論文を参考にしています。

参考
シングルマザーの就労支援とシェアハウス―多様化するニーズを踏まえて
シングルマザー向けのシェアハウス居住者の経験に関する社会学的研究
住まいから考えるシングルマザーの支援―コロナ禍の教訓を踏まえ今大阪でできる事―
シングルマザーの貧困と子どもたち

シングルマザーが家を買う6つのメリット

「家を買いたい」と気持ちが決まっても、勢いに任せてモデルハウス見学に行くのはおすすめできません。まず情報収集と準備から始めましょう。

ここでは、シングルマザーが家を買うメリットをまとめます。

メリット①子どもに住む場所と資産を残せる

住宅ローンを利用して家を買う場合、団体信用生命保険（団信）が利用できます。

その点、住宅費用がそのまま死亡保険代わりになる団体信用生命保険なら、子どもに無借金の不動産を残すことができるのがメリットです。

メリット②住宅ローン控除が使える

マイホーム購入の最大の金銭的メリットとも言えるのが、「住宅ローン控除（減税）」です。

住宅ローンを利用して家を買うと、年末時点の借入残高の一定割合（2026年は0.7%）が、自分が納めた所得税や住民税から最長13年間戻ってきます。

ただし、シングルマザーの場合はひとり親控除があるため、元々払っている税金が少なくなっているケースが多いです。

住宅ローン控除は自分が払った税金以上は戻ってこないため、控除の枠を使い切れず、「思っていたより戻ってこなかった」となることもあります。

メリット③完済後の住宅費用が大幅に減る

35年ローンで購入した場合、完済後は固定費が大幅に減ります。老後の家賃リスクを抱えずに済む点はシングルマザーにとっても大きなメリットです。

月々の返済額が家賃より低くなるケースも多く、家計改善につながることもあります。

メリット④住居費が高騰するリスクが減る

シングルマザーが民間賃貸住宅を借りようとすると、低収入や不安定就労といった条件が重なり入居を断られるケースも少なくありません。かと言って公営住宅の倍率は高く、すぐに入れるかというと難しいのが実情です。

戸建ての場合は一度買ってしまえば賃料が上がって困ることもありません。

メリット⑤リフォーム・DIYが自由にできる

賃貸では認められない壁紙の変更や収納の増設が自由にできます。子どもの成長に合わせた間取り変更や、バリアフリー改修なども可能です。

メリット⑥同じ予算で性能・セキュリティの高い住まいを選べる

毎月同じ金額を住居費として支払うなら、一般的な賃貸よりも、購入物件（分譲マンションや戸建て）のほうが設備のグレードや断熱性、防犯性が格段に高い傾向があります。

特に、オートロックや防犯ガラスといった充実したセキュリティであることも多く、母と子だけで暮らす家庭には大きな安心材料です。戸建ての場合は断熱性が高い家を選べば、日々の光熱費を抑えることにも繋がります。

シングルマザーが家を買う4つのデメリット

住宅購入にはデメリットもあります。購入を決める前にチェックしておきましょう。

デメリット①初期費用の負担が大きい

物件価格のほかに仲介手数料・登記費用・火災保険・引越し費用などの諸費用が発生します。通常は住宅ローンからは出せない費用になるため気を付けましょう。

一般的に物件価格の10%程度が目安です。2,000万円の物件なら200万円程度の手元資金が必要になります。

デメリット②ライフスタイルの変化に対応しにくい

再婚・転職・子どもの進学先変更など、生活が大きく変わる可能性があります。

デメリット③維持・修繕費用が継続的にかかる

屋根・外壁・給湯器・水回りなどは定期的なメンテナンスが必要です。マンションの場合は管理費・修繕積立金が毎月かかります。

戸建ての場合は自分で修繕費を積み立てておく必要があります。修繕費の目安は年間換算で10〜20万円程度です。

デメリット④収入が1本しかないため、返済不能リスクが高い

二人親世帯と異なり、シングルマザーは収入源が1本です。病気・失業・労働時間の削減などで収入が減った場合、ローン返済に即座に影響します。

住宅ローンの返済が滞れば最終的に競売・強制退去となり、生活基盤ごと失うリスクも。

対策として、購入前に以下の3点を必ずチェックしましょう。

• 団信の内容確認（就業不能保障など特約の付加）
• 雇用保険・傷病手当の受給要件の確認
• 返済額を収入の25%以内に抑えているか

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家を買う最適なタイミングは？子どもの進学や年齢別の考え方

子どもの面倒を見るのも生活費を稼ぐのも自分だけという状況では、家を買うタイミングも重要になります。

ここでは主なタイミングの考え方を年齢・状況別に見ていきましょう。

住宅ローンを組みやすい黄金期は？

35年ローンを組む場合、完済時年齢が80歳以下であることが条件になっている金融機関が多いです。

また30代以降は勤続年数もある程度積み上がり、年収も上向く時期です。信用も高くなるのでまとまった金額を借りやすくもなります。

もちろん焦る必要はありませんが、迷っているなら早いほど選択肢が広いというのは間違いないですね。

引っ越しのベストタイミングは？

子どもの小学校入学前・中学入学前は学区が変わっても影響が少ないため、子どもにとっては適したタイミングです。

ちなみに、学区の変更は住民票の移動や教育委員会への申請が必要になります。入学に合わせる場合は少なくとも1か月前までに入居、住民票移動の手続きをしておくのがおすすめです。

一方で、年度末は引っ越しシーズンで引っ越し業者の予約を取りにくいデメリットもあります。

入学前が難しければ、夏までを目途にするのもいいでしょう。夏までに転校が完了すれば、その後学校に馴染むための時間はたっぷりあります。

資金的に安全な購入タイミングは？

仲介手数料や登記費用、手付金など、購入時には現金で支払う初期費用がかかります。物件価格の5〜10%程度は頭金とは別に確保しておきましょう。

5,000万円の物件を購入する場合、フルローンで買うとしても250万以上の現金と生活防衛資金として生活費3カ月分の貯蓄があるかが目安になります。

住宅ローン審査5つのポイント｜シングルマザーは不利になる？

シングルマザーだと審査が通りにくいと言われた人もいるようですが、住宅ローン審査はひとり親自体は不利になりません。

ここでは、住宅ローンの審査におけるチェックポイントや必要年収の目安について詳しく見ていきましょう。

住宅ローンの審査でチェックされるポイント

国土交通省の調査によると、金融機関が融資の際に審査対象とするのは以下の項目です。
※「％」は審査対象とすると答えた金融機関の割合。

1. 年齢　完済時：98.4％・借入時：96％
2. 健康状態　95.1%
3. 年収・勤続年数　93.4%・93.2%
4. 物件の担保評価・営業エリア　90.5%
5. 返済負担率　90.3%

また、これらに加えて「カードローン等の他の債務の状況や返済履歴」も約7割の機関がチェックしています。車のローンやクレジットカードの分割払い、スマホ端末代金の支払い遅延などがないかも事前に確認しておきましょう。

信用情報は「CIC」「JICC」などの機関に記録されており、申し込み前に自分で確認することができます。不安な方は事前に開示請求しておくと安心です。

出典
民間住宅ローンの実態に関する調査｜国土交通省

年収はいくら必要？年収別の借入可能額と月返済額の目安表

一般的に、住宅ローンの審査に通る最低年収の目安は300万円以上とされています（金融機関によっては200万円以上から可能な場合もあります）。

また住宅ローンの返済負担率は、年収の25～30%以内が目安。余裕のある返済のためには、25％以内に抑えるのが理想的です。

年収と借入可能額の目安は以下の表の通りです。
なお、変動金利は当初の返済額は低くなりますが金利上昇リスクがあるため、今回は収支が読みやすい固定金利で試算しました。

年収	借入可能額の目安	月返済額の目安 （35年・金利2.36%）
250万円	約1,250万円〜1,500万円	約4.4万〜5.3万円
300万円	約1,500万円〜1,800万円	約5.3万〜6.3万円
350万円	約1,750万円〜2,100万円	約6.1万〜7.4万円
400万円	約2,000万円〜2,400万円	約7.0万〜8.4万円
500万円	約2,500万円〜3,000万円	約8.8万〜10.5万円

※フラット35最多適用金利（年2.36%）・返済期間35年・元利均等返済で試算。実際の借入可能額は審査結果・他の借入状況により変わります。

パートや派遣社員でも住宅ローンは組める？

パートや派遣社員でも住宅ローンを組むことは不可能ではありませんが、正社員と比べて審査は厳しくなります。

民間の金融機関では「正社員・契約社員」を条件としていることが多いですが、「フラット35」などのローンであれば、雇用形態を問わず申し込むことが可能です。

養育費は住宅ローンの返済計画に含めても良い？

養育費を定期的な収入として住宅ローンの返済計画に組み込むのはリスクがあります。

厚生労働省の調査では、養育費を受け取っている母子世帯はわずか19.7%にとどまります。受け取れていない世帯が8割以上という現実を踏まえると、養育費を収入の柱にした返済計画は非常に危険です。

シングルマザーで家を買うなら知っておきたい補助金・支援制度

家計の負担を少しでも減らすために、国や自治体の制度はフル活用しましょう。

子育て世代向けやシングルマザー向けの支援制度は多数あるので、主な制度をここで紹介します。

省エネ住宅向けの補助金

規定の性能をクリアした住宅を建てた場合にもらえる補助金も要チェックです。

シングルマザーも子育て世帯なので、補助金給付対象になりやすいです。

2026年では以下のような補助金が出ています。

• みらいエコ住宅2026事業
  GX志向型住宅で1戸あたり約110〜125万円の補助。
  長期優良住宅やZEH水準住宅の場合、子育て世帯か若者夫婦世帯が給付条件になります。

補助金の名称や内容は年度ごとに変わるため、検討時には必ず工務店やハウスメーカーに今年使える補助金を確認してください。

住宅ローン減税

住宅ローンを利用して家を買うと、年末時点のローン残高の0.7％が、所得税や住民税から最大13年間控除される制度です。

住宅の性能や、年齢などによって控除対象になる上限金額が変わるので注意しましょう。

住宅の種類	対象者	借入限度額
一般の新築住宅	すべての世帯	3,000万円
長期優良住宅	一般世帯	4,500万円
長期優良住宅	子育て世帯・若者夫婦世帯	5,000万円

一般の新築住宅の限度額が3,000万円であるのに対し、長期優良住宅かつ子育て世帯・若者夫婦世帯が取得する場合には、限度額が5,000万円まで拡大されます。

出典
国土交通省

ひとり親控除

婚姻をしておらず1人で子どもを育てている方が受けられる減税制度です。

合計所得金額500万円以下であれば、婚姻歴や性別を問わず離婚・死別・未婚を問わず対象になります。控除額は所得税35万円・住民税30万円で、家の購入の有無に関わらず毎年適用できます。

2026年以降の制度改正が決まっており、より充実した内容になりました。

項目	2025年分	改正後（2026年分〜）
合計所得金額の上限	500万円以下	1,000万円以下
所得税の控除額	35万円	38万円（+3万円）
住民税の控除額	30万円	33万円（+3万円）
適用開始	現行	所得税：2026年分 住民税：2027年度分

母子父子寡婦福祉資金貸付金

国が制度として用意している貸付金で、ひとり親家庭が住宅取得・リフォームのために無利子または低利で借りられます。

項目	内容
対象	20歳未満の子どもを扶養しているひとり親家庭
目的	住宅の購入・建設・改修など
貸付限度額	150万円～200万円
金利	連帯保証人あり：無利子 連帯保証人なし：年1.0%
申請窓口	各都道府県・市区町村の担当窓口

住宅ローンと組み合わせて頭金や諸費用の補填に使えます。

申請には一定の書類が必要なため、購入決定前から早めに窓口へ相談しておくのがおすすめです。

出典
母子父子寡婦福祉資金貸付金制度 | 内閣府男女共同参画局

各自治体独自の住宅取得補助金もチェックしよう

国の制度に加え、都道府県・市区町村が独自に住宅取得補助金などを設けているケースがあります。

ひとり親世帯を対象とした補助や、子育て支援・定住促進の観点から手厚い支援を用意している自治体も少なくありません。

シングルマザーが家選びで「後悔」しないためのチェックポイント

いざ「マイホームを買おう！」と決心しても、物件選びで妥協や見通しの甘さがあると、住み始めてから「こんなはずじゃなかった」と後悔することになりかねません。

自分一人で仕事も子育ても担うからこそ、物件選びには将来の変化や見えないコストまで考えておくことが大切です。

ここでは、お金・間取り・立地・購入後の維持費という4つの重要ポイントから、失敗しない賢い家選びのコツを解説します。

お金｜初期費用を抑えるなら中古住宅や「フラット35」も視野に

昨今の新築物件は価格が高騰しており、単独でローンを組む場合、初期費用や月々の返済額がどうしても大きくなりがちです。住宅費用を抑えるのであれば、築浅の中古住宅も選択肢に入れておきましょう。

また、日本の住宅購入者の多くが変動金利を選択しますが、十分な収入と勤続年数が無ければ審査落ちすることも。さらに金利上昇が続いていることもあり、今後の返済額が増えるリスクは高いです。

一方でフラット35は中古住宅にも対応しており、収入基準が他行と比べて柔軟なためシングルマザーに向いている商品のひとつです。「フラット35子育てプラス」などの優遇プランも確認しておきましょう。

間取り｜子どもが独立した後も暮らしやすい間取りを選ぶ

例えば、最初から細かく部屋を区切るのではなく、将来は間仕切りを外して広々としたリビングに変更できる設計や、あえて部屋数を抑えて収納を充実させた「ゆとりのある2LDK」などを選ぶのも賢い選択です。子どもが独立した後は、空いた部屋をご自身の趣味の空間やワークスペースとしてフル活用できます。

また、長く住み続けることを考えると、水回りや主寝室を1階に集約してワンフロアで生活が完結する間取り（平屋や、1階完結型の2階建てなど）や、段差の少ない設計も人気があります。

立地｜子育て・通学・通勤の利便性

就労しながら育児をこなすシングルマザーにとって、立地は毎日の時間と体力に直結します。仕事・学校・保育施設・病院・スーパーへのアクセスが良い場所を優先しましょう。

立地で特に注意したい5項目

• 学区
  小学校・中学校への通学距離は1km前後が理想的
• 保育・学童
  保育所の空き状況・学童保育はあるかチェック
• 通勤
  駅までの距離、バス便の本数は十分か
• 医療
  小児科・内科・歯科が通える圏内にあるか
• 治安
  夜道の明るさ・周辺環境の安全性をチェック

利便性の高いエリアは資産価値も維持されやすく、売却・賃貸転用する場合にも有利です。

建てた後の費用｜固定資産税や修繕積立金

購入後も継続的にかかるコストを事前に把握しておきましょう。

費用項目	目安・内容
固定資産税	物件評価額の約1.4%。 新築特例で最初の数年は軽減あり
都市計画税	市街化区域内の物件に課税。 固定資産税と合わせて通知されます。
マンション管理費	月1〜3万円程度（物件・築年数による）
修繕積立金（マンション）	月5,000円〜2万円
修繕費積立（戸建て）	年10〜20万円を自分で積み立てておく
火災・地震保険	年2〜5万円程度（条件・補償内容による）

建築費が年々高騰していることもあり、マンション・戸建てともに修繕費用も増えていくことが予想されます。長く快適に住み続けるためにも、あらかじめ修繕費用を積み立てておくと安心です。

シングルマザーの家購入に関するよくある質問

40代・50代から家を買うのは遅い？

遅くはありません。40代・50代でも住宅ローンは組めます。

多くの金融機関では完済時年齢が75〜80歳以下であれば申し込み可能です。たとえば45歳なら30年ローン（完済75歳）、50歳なら25年ローン（完済75歳）で計算できます。

注意点は月々の返済額が高くなりやすいこと。繰上返済の計画や退職後の収入見通しを含めて、ファイナンシャルプランナーなど専門家に相談しながら判断するとより安心です。

また、50代は健康状態によって団信の加入条件が厳しくなるケースがあります。持病がある場合は「ワイド団信」や「フラット35（団信任意）」なども選択肢に入ります。

貯金なし・頭金なし（フルローン）でも家は買える？

フルローン（頭金ゼロ）で購入することは可能ですが、デメリットはあります。

• 借入総額が大きくなるため利息が増える
• 諸費用（仲介手数料・登記費用など）は現金で用意する必要がある場合が多い
• 審査が通りにくくなるケースがある

頭金の目安は物件価格の10〜20%とよく言われますが、フラット35などは頭金ゼロでも申し込みできます。ただし諸費用分（物件価格の5〜10%）は最低限用意しておきましょう。

貯金がまったくない状態で購入を急ぐよりも、半年〜1年かけて50〜100万円でも貯めてから購入するほうが審査も通りやすく、将来のリスクも低減できます。

母子家庭で家を買うと母子手当（児童扶養手当）は減額されますか？

家を買ったこと自体で減額されることはありません。

児童扶養手当や児童手当は所得（収入）を基準に支給額が決定されるため、持ち家などの資産の有無は審査要件に含まれていないので安心してください。

まとめ｜シングルマザーで家を買うなら、使える制度はフル活用しよう

家づくりは下調べをせずに進めると完成後に「え？もっと良い会社あったじゃん！調べておけばよかった〜！」と後悔する人が続出します。

そのため、まずやるべきは

建てたいエリアに、「どんな住宅会社があるのか？」を知るところから始めるのがオススメ

とはいえ、一つずつ調べていくのも大変なので、最近は、一度にカタログが取り寄せできる「一括資料請求サイト」が人気です。

しかし、一括資料請求サイトということもあり、サイト選びを間違えると、カタログが届かなかったり、強引な営業を受けることにもなります。

良質な資料請求サイトを利用して、まずは興味がある会社をピックアップしましょう。

たくさんの中から最もおすすめな資料請求サイトは、下記の3つ

この3つは、大手企業が運営しており、登録されている住宅会社は厳しい審査をクリアしている会社のみです。

そのため、カタログを取り寄せたからといって強引な営業をしてこないため、まずはカタログを集めて情報収集する家づくり初心者さんには大変メリットの大きいサービスです。

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ぜひ、信頼できる一括資料請求サイトを利用し、効率よく家づくりを進めてください。